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アーキテクチャ　Architecture

もともとは建築用語で、建築物の様式や構造を示す言葉。IT業界では、以前はCPUの命令体系を指していたが、 現在ではハードウエア、OS（基本ソフト）、ネットワーク、アプリケーション・ソフトなどの基本設計や設計思想のことを指すようになっている。

アプリケーション・ソフト　Application Software

コンピュータ上で動作するOS（基本ソフト）以外のプログラム全般を指す。略してアプリケーション・ソフトとかアプリケーションとも言う。
コンピュータが動作するには、ハードウエアを動かすWindowsやLinuxといったOSのほか、ドライバソフトが必要だ。それに対して、OS上で動作するワープロソフト、表計算ソフト、会計処理ソフト、データベース管理ソフト、メールソフトなどはすべてアプリケーションである。OSを基本ソフトと呼ぶのに対して、アプリケーションを「応用ソフト」と呼ぶこともある。

インフラ　Infrastructure

インフラストラクチャの略。上水道、下水道、電気、ガス、電話など社会的経済基盤やそれを形成すものを指すが、IT業界では企業内に敷設されたネットワーク回線やルーター、ファイアウォール、インターネット接続回線、通信事業者間を接続する大容量の通信基幹回線、光ファイバー網などの基礎的な環境を指す。

オープンシステム　Open System

ハードウエアやソフトウエアを単一メーカーの製品で統一するのではなく、さまざまなメーカーの製品を組み合わせて構築したシステム。UNIXベースのシステムが代表的。
メーカーがOSやアプリケーションの外部仕様を公開することにより、各システムやアプリケーションの連携が実現した。メリットは、価格や性能を比較して最適な組み合わせでシステムを構築できること、そして機能の追加や変更が比較的容易に行えることだ。デメリットは、不具合が発生したときに原因の特定が難しくなることである。

オープンソース　Open Source

ソフトウエアのソースコードの自由な閲覧、内容の変更、再配布ができる使用許諾条件（ラインセンス）。ライセンスに基づいたソフトを、オープンソース・ソフトウエアといい、Linux、Apache HTTP Server、Samba、PostgreSQLがその代表的なもの。ユーザーなどから広くフィードバックが得られることで、ソフトの品質向上が図れるというメリットがある。
無料ということで、かつては品質面での問題を指摘する声もあったが、現在では開発体制が成熟し、ITベンダーも積極的に採用している。

オフショア開発　Offshore development

システムインテグレータやソフトウエア開発会社が、海外の事業者や海外子会社に開発を委託すること。コスト削減を目的とするもので、人件費の安い中国やインドなどが主な委託先だ。
ただし、言語、商慣習の違いによるトラブルを防ぐため、橋渡し役を務められる人材が欠かせない。

オンデマンドサービス　On Demand Service

顧客の利用状況に合わせたシステム環境を提供するサービス。利用状況に応じて使用料が変動する従量制を採用しているため、企業のコスト軽減に効果がある。
ホスティングサービスと似ているが、利用状況に応じて、その都度適切なサーバー数を割り当てる点が大きな違い。

下流工程　Lower Process

システム開発や生活活動を川の流れに例えたとき、その後半の段階に当たる工程。システム開発やソフト開発では、一般的に、内部設計、プログラム設計、プログラミング、テストなどの工程を指す。

キャリア　Carrier

IT業界では、広い地域で通信サービスを提供している電気通信事業者を指す。NTTグループや各携帯電話会社などがそれに当たる。NTTグループのような大規模な通信サービスを提供している通信事業者を、メガキャリアと呼ぶこともある。

クライアント　Client

サービスを受ける側を指す。一般には、製品やサービスを発注・導入する顧客企業を指す。IT用語では、企業内ネットワークなどでサーバーが提供する機能や情報を利用するコンピュータ（パソコン）、あるいはサーバーが提供する機能を利用するためのソフトウエアを指すことが多い。

コア・コンピタンス　Core Competence

自社の競争力の源泉となる事業、あるいは技術やノウハウのこと。日本は中国やインドなどに比べて人件費などのコストが高いため、価格競争では太刀打ちできない。日本企業の生き残りには、価格に見合う付加価値やサービスで勝負をすることが必要であり、コア・コンピタンスを持つことは絶対の条件とされる。

コーポレート・ガバナンス　Corporate Governance

企業経営を厳格にチェックすることで、経営の透明性と効率を高める手法。企業統治と訳される。経営陣の暴走を防ぎ、ステークホルダー（顧客、株主、従業員などの関係者）にとっての企業価値を最大化することを目的とする。具体的な方策として、執行役員制度による監査役と執行役の分離、社外取締役など第三者による経営チェックなどがある。

個人情報保護法　The Act for Protection of Personal Information

個人情報の取り扱いに関する法律。国民の権利を守るために、企業による無秩序な個人情報の利用に歯止めをかけ、利用目的の特定や本人の求めに応じた情報開示などを定めている。
また、情報流出を防ぐための措置や、従業員に対する監督なども義務として課している。ただし、一部には誤解に基づく行き過ぎが見られ、例えば学校の名簿がつくれないことで、かえって児童の安全確保を阻害するという事態も発生している。

コンプライアンス　Compliance

不正行為を防ぎ社会通念や常識を守ることで、法令順守と訳される。現代は、組織ぐるみの悪質な不正が発覚すると、企業の存続にかかわるほどの社会的制裁を受ける時代である。
そうした事態を未然に防ぐため、コンプライアンス担当組織の強化、従業員に分かりやすい行動指針の制定、社内通報制度など、コンプライアンス精神を社内に根付かせることは重要な経営課題となっている。

サービス　Service

IT 用語では、インターネットや携帯電話を通じてユーザーに提供される機能を指すことがある。インターネットにアクセスして利用できるメール、ホームページ、ブログなどもすべてサービスである。
企業向けのサービスには、ネットワーク監視、サーバーの保守・管理（ホスティング）、電子会議システムなどがある。

サポート　Support

自社の製品を購入したユーザーに対して、使い方のアドバイスや質問への回答、不具合への対応などを行うこと。ヘルプデスクやお客様サービスセンターなどの形で専門部署を設置する企業が多い。
サポートの手段は電話やメールが中心だが、最近では担当者がユーザーのパソコンを遠隔操作しながら操作説明するサポートの形式も増えている。

システムインテグレート　System Integration

企業から依頼を受け、情報システムの立案から機器選定、設置などを行うこと。略してSIとも表記する。システムインテグレーションを専門とする業者をシステムインテグレータ（SIer）と呼ぶ。
業務の内容は、情報システム立案、導入ハードウエアの選定と調達、導入ソフトウエアの選定と調達、ネットワークの敷説、Webサーバーやデータベース・サーバーの設置、クライアント、パソコンの接続と設定、アプリケーションのインストールと設定などが含まれる。システム導入後は運用サポートや保守作業も請け負うことが多い。

情報ガバナンス　Information Governance

情報化のポリシーとルール、さらにそれを実践するための取り組み全般を指す。具体的には、社内で使用するOSやアプリケーション・ソフトのバージョンの標準化から、情報の管理ルールを明確にして情報流出を防ぐ体制を整備することまで、広い範囲の取り組みが含まれる。

上流工程　Upper Process

システム開発や生産活動を川の流れに例えたとき、その前半の段階に当たる工程。システム開発やソフト開発では、一般的に、要件分析、要件定義、仕様決定、外部設計の当たりを指す。

ソリューション　Solution

業務上の問題点の解決や、ユーザーの要求を実現するための方法やシステムを指す。産業のグローバル化が進展したことによって企業間の競争が激しくなり、どの企業も投資効果に対する評価は厳しくなってきた。業務改善に関する提案を重視するよう二なったのもその表れである。そのため、システムインテグレータが顧客企業に提案する内容も、従来の単なるシステムインテグレーションから一歩進んで、業務改善を見据えたソリューションが不可欠のものとなってきた。

データセンター　Data Center

コンピュータを設置するための専用施設。専用のビルを建設して全体をデータセンターとする場合と、ビルの一室を改装してデーターセンターとする場合がある。安定運用やセキュリティ確保のために、通信ネットワークの多重化、消火・空調の完備、入退出管理システムや監視カメラの導入、耐震性の強化など、さまざまな方策がとられている。

内部統制　Internal Control

企業の規律を保ち、不祥事を防ぐために、業務手順や社内体制といった組織内部の仕組みを構築して管理する方法。社外取締役や監査人などによる「外部統制」に限界があることから注目されている。
例えば、ある支出に対して第三者的な部署がチェックしたり、他社との取引に法務部門が必ず介在したりすることなどが「内部統制」にあたる。今年９月施行の金融商品取引法では、上場企業に導入義務を課している。

パートナー　Partner

IT 用語では、製品の販売や開発を共同で行う相手。資本関係を問わず、対等な立場で連携するのが特徴である。販売パートナーの場合、自社のシステム（製品）と組み合わせて販売することがある。
システムインテグレータの場合は、パッケージソフトウエア会社のパートナーとなって、インテグレーション時にパートナー企業の製品を優先的に組み入れることがある。
また、システムインテグレータとソフトウエア開発会社がパートナー契約を結び、共同でプロジェクトチームを組織してシステム開発にあたったりする。

ハウジング　Housing

アウトソーシングの一種で、顧客企業が用意したサーバーをIT企業がデータセンターで預かり、管理・運用する。あらかじめIT企業が用意した機材を使う「ホスティング」とは異なり、顧客企業は独自の機材を持ち込めるので、機材の選定や組み合わせは自由になる。ホスティングと同様、専門の技術者が高度な施設で運用するため、安定稼動が期待できる。

プラットフォーム　Platform

アプリケーション・ソフトが動作する基盤となるハードウエアおよびOSのこと。ワープロソフトのパッケージには、動作環境として「PC/AT互換機」「Windows Vista/XP」などと記されているが、これはそのソフトが記載されたプラットフォーム上で動作することを示している。基本的にはアプリケーション・ソフトはプラットフォームに依存しており、例えばUNIX用ソフトウエアの多くはWindowsやMac OS上では動作しない。

プログラミング言語　Programming language

コンピュータの動作を人間が理解できる文で記述したのがプログラムであり、その文で使われる命令や構文規則を定義した体系のこと。ソフトウエアを開発するための言語のため、開発言語と呼ぶこともある。Fortran、Basic、C言語、C++言語、Perl、Javaなど、用途や目的に応じてさまざまな種類の言語がある。

※C言語
UNIX(サーバー用の標準OS)を記述するための構造化プログラミング言語。1973年に米AT&Tのベル研究所で開発された。C言語は小文字でプログラムを書くのが基本で、簡潔な表現で柔軟なプログラムが作成できる。ホームページやメールアドレスが小文字になっているのも、このC言語の特徴と関係している。

※C++言語
1980年代に米AT&Tのベル研究所で開発された、C言語を拡張したオブジェクト指向のプログラミング言語。オブジェクト指向とは、データ処理やシステム操作を手続きの流れとしてではなく「もの(オブジェクト)」同士の関係としてとらえる考え方で、複雑な事象でも直感的に理解しやすくなる。たとえば、プログラムやデータ・ファイルをアイコンという「オブジェクト」として表示し、これに対してダブル・クリックやドラッグなどの働きかけをすれば操作できるというのもオブジェクト指向の応用例の一つ。

※JAVA
C++をベースとしたオブジェクト指向のプログラミング言語で、1995年に米国サン・マイクロシステムズが開発。Javaで作成したプログラムは、特定のOS(Windows、Mac OSなど)やパソコン機種に依存することなく実行できる。中でも、WWWブラウザと連動して動くものを"Javaアプレット"といい、ブラウザへダウンロードして実行する役割を果たしている。
アプレット(applet)とは、他のプログラムの中で動く小さなプログラムのこと。名詞の語尾につく「let(＝小さなもの)」が「application(アプリケーション)」と結びついて「applet」になった。

プロバイダ　Provider

製品やサービスを提供する事業者を指す。一般に、ただ「プロバイダ」というと、インターネット接続環境を提供する事業者であるISP（インターネット・サービス・プロバイダ）を指すことが多い。
また、インターネット経由でグループウエアなどのアプリケーションを提供する事業者をASP（アプリケーション・サービス・プロバイダ）、ネットワーク管理やサーバー保守などのサービスを提供する事業者をMSP（マネジメント・サービス・プロバイダ）と呼ぶ。

ベンダー　Vender

ハードウエアやソフトウエアを販売する会社。ベンダーは製品そのものを製造せず、製造元から仕入れて販売、サポートすることが多く、製品を設計・製造する企業はメーカーと呼ばれる。
最近、大手コンピュータ会社でも自社で製品を製造せず、他企業からOEM調達して販売することが多くなったため、厳密にはメーカーとベンダーの区別がつきにくくなっている。

ホスティング　Hosting

アウトソーシングの一種で、情報システムの運用を外部のIT業者に任せること。具体的には、IT企業が用意したサーバーを顧客企業は利用し、そのIT企業は保有するデータセンター内でシステムを運用し、必要に応じて顧客企業から電子商取引のソフトウエアや、ホームページに掲載するコンテンツなどを預かる。専門の技術者が高度な施設で運用するため、安定稼動が期待できる。
顧客企業が用意したサーバーをそのまま預かる場合は、ホスティングと区別して「ハウジング」と呼ぶ。

ミッションクリティカル　Mission Critical

金融機関や交通機関のオンラインシステムは、システムダウンや誤動作が許されないため、それにふさわしい極めて高い信頼性を形容する言葉。システムの停止やセキュリティの問題が発生すると、ユーザーにとって有形無形の大きな損失につながるために、ミッションクリティカルなシステムを構築するには、障害防止のためのさまざまな機能、万全のサポート体制が必要となる。

ミドルウエア　Middleware

OS とアプリケーション・ソフトの中間に位置し、特定の機能を提供するソフトウエア。多くのアプリケーションで利用される凡用性の高い機能は、個々のアプリケーションに組み込むよりも、独立したプログラムにして共通で利用できたほうが便利である。そうした機能をアプリケーションから切り出して、ミドルウエアとして独立したプログラムとする。開発工数の削減につながるほか、OSの違いを吸収することで、複数のOS上で動作するアプリケーションの開発を容易にする。

メインフレーム　Mainframe

企業の基幹業務などに利用される大型コンピュータ。凡用機、凡用コンピュータと呼ばれこともある。UNIXを中心にしたオープンシステムの導入やダウンサイジング、分散処理システムが1990年代から広まり、メインフレームを利用する企業は減少していった。しかし、最近ではメインフレームの低価格化が進んだことに加え、分散していたWebサーバーなどを１台に集約したほうが管理コストを低減できるようになるといった理由から、メインフレームを導入する企業もある。

ユーザー　User

IT 用語では、一般にコンピュータを使う人、アプリケーションを使う人を指す。また、システムインテグレータが構築したシステムを利用する企業や社員を指すこともある。
ハードウエア・メーカーやソフトウエア開発会社にとって、自社製品を使用する企業、個人はすべてユーザーである。ユーザーとクライアント（顧客）を同義で使うこともある。

ユーティリティコンピューティング　Utility Computing

コンピュータの利用形態の１つ。ハードウエアを必要なときに必要な量だけ利用して、その分の料金を払うモデルを指す。電気や水道のような公共サービスの利用形態と似た発想である。
ユーザーにとってのメリットは３つ。処理ピーク時に合わせて高性能コンピュータを用意する必要がなくなるための「コスト削減」。構築、設定などの作業を簡素化できることによる「IT戦略の柔軟性実現」。
専用業者による堅固なデータセンターで運用できることによる「安全性向上」である。

ASP　Application Service Provider

インターネットを通じてアプリケーション・ソフト（業務システム）を提供する業者、あるいはそのシステム自体を指す。ユーザーのハードウエアにソフトがインストールされなくても、ネット経由でソフトが使えるのが利点。ユーザーにとって、使いたいときにすぐにシステムが使え、しかも使った分だけ料金を払えばいいので、自前で情報システムを構築するよりも安価で済む。

CEO　Chief Executive Officer（最高経営責任者）

米国型コーポレートガバナンス（企業統治）では、業務執行をする執行役と、経営・監督をする取締役を分離しており、CEOはそのうちの執行役員のトップのこと。一方、取締役会はPresident（社長）、Chairman（会長）などで構成され、取締役会が執行役員を任命するという形をとる。もっとも、米国でも社長や会長がCEOを兼ねているケースは少なくない。

CIO　Chief Information Officer（最高情報責任者）

米国型コーポレートガバナンス（企業統治）での情報化戦略やIT関連の業務のマネジメント責任者。IT担当役員と訳すこともある。もともとCEOや経営陣に助言をする立場の役職だが、日本では情報システム部長、IT部門の責任者という意味で使われる場合がある。最近、政府や自治体でCIOを置くところも増えている。

EC　Electronic Commerce（電子商取引）

モノ、カネ、情報などの取引を電子化するもの。大きく分けて次の３種類がある。「BtoC」（企業消費者間）の代表はインターネットのオンラインショッピング。
「BtoB」（企業間取引）の例としては、売り手と買い手がサイトを通じて取引する電子市場がある。「CtoC」（消費者同士の取引）では、ネットオークションが代表的。

ERP　Enterprise Resource Planning

生産、販売、物流から、会計、人事まで、あらゆる経営資源を統合的に管理して効率化を図る経営手法。例えば、前日までの売り上げとコストの推移を全体的に正確に把握し、地域別・製品別の販売動向を細かく分析すれば、在庫を最小限に抑えることが可能になる。以前は、在庫管理システムや会計システムなどを、個別のデータベースで管理していたために、一定期間のデータをまとめた上で、一括して転送する必要があった。

OEM　Original Equipment Manufacturing

相手先ブランドで販売される製品を製造すること。販売力の弱い企業などが大企業に製品を提供し、その販売力を使って売り上げを増やすことができる。反対に大企業は開発投資をせずに製品を調達・販売できるメリットがある。価格競争が厳しい家電製品やパソコンなどでは、企業の規模に関係なく海外の企業から OEM 供給を受けて販売されているものもある。

RIO（投資効果）　Return on investment

投下した資本に対して得られる利益の割合。利益を投資額で割って算出する。投資に見合った利益を生んでいるかどうかを判断するための重要な指標。 ROE（株主資本利益率）が株主にとっての効率性を重視しているのに対して、ROIは企業の効率性、収益性に重点を置く。日本では、株主よりも銀行や取引先に対して収益力を示すことが重要なため、中堅中小企業を中心にROIを重視する傾向になっている。

SaaS　Software as a Service

インターネットを通じてユーザーにアプリケーション・ソフトの機能を提供する仕組み。その仕組み自体を見れば、ASPと本質的な違いはない。ただし、ユーザーインターフェースの変更やデータベースの項目名変更など、ASPでは難しかったカスタマイズの幅が広がり、ユーザーにとって使い勝手が向上した。

SCM　Supply Chain Management /サプライチェーンマネジメント

製造から販売までのモノの流れを一貫して把握し、部門間あるいは企業間で情報を共有して経営効率を向上させる手法、あるいはそのシステム。最大の狙いは在庫を最適化して過剰在庫や欠品を減らすこと。
原材料メーカー、完成品メーカー、卸売業者、小売業者といったサプライチェーンにかかわるすべての企業で情報を共有することで、需要予測の制度を高めることが可能になる。

SOA　Service Oriented Architecture

独立した複数のサービスを組み合わせ、１つのシステムを設計・構築するための手法。サービス指向アーキテクチャと訳されることが多い。ここでいう「サービス」とは、一まとまりのソフトウエアの集合で、外部から特定の手順で呼び出すことができるものを指す。小さなモジュールを組み合わせて大きなシステムを構築する手法は以前からあったが、SOAの特徴はモジュールをすべてWebサービスで提供しSOAP（Simple Object Access Protocol）などでデータをやり取りする点にある。業務プロセスに変更があった場合は、その部分のサービスを入れ替えるだけでシステムを再構築できる。

TCO　Total Cost of Ownership

情報システムを利用する際に必要となるコストの総額。導入時にはハードウエアやソフトウエアの価格、ネットワーク構築などに必要となるイニシャルコストばかりに目がいきがちだが、実は導入以後のメンテナンス費用、ユーザー教育の費用、人件費、障害対策費用など、ランニングコストも非常に重要である。そのため、企業はイニシャルコストよりTCOを重視する姿勢に変わりつつある。

u-japan

2005 年版「情報通信白書」に登場した用語で、e-Japan戦略に続く理念・政策として総務省が提唱。2010年を目標に「ユビキタスネットワーク整備」「ICT利活用高度化」「利用環境整備」の3つを実現すべく、ICタグ、携帯電話などのユビキタスネットワーク技術の向上を目指している。

UNIX

1960 年代にAT＆Tベル研究所が開発したOS。ミニコンピュータやワークステーションを中心に、大学や研究機関に広く普及している。マルチタスク、マルチユーザー仕様で、インターネットに接続されている多くのサーバーでUNIXが使われている。オリジナルのUNIXからさまざまなOSが派生しており、サン・マイクロシステムズなどのIT企業もUNIXベースのOSを開発。
LinuxやFreeBSDなどのフリーのUNIX系OSも広く利用されている。

※Linux
サーバー用やパソコン用OSでUNIXの一種。1991年に当時フィンランドの学生だったLinus Torvalds氏がUNIXを基にして原型を作り、自分の名前(Linus)とUNIXを合わせて「Linux」と命名した。 Linuxはオープンソースのソフトウェアで、ソースコードは無償で入手できる。安定性があって無償であることから、小規模のWebサーバー用OSとして広まったが、後に本格的な企業向けサーバーにも 利用されるようになり、商用UNIXやWindows NTといったOSのシェアを脅かすようになっている。

Web2.0

新しいWebの発想や利用方法、ビジネスモデルを表す言葉。具体的な製品やサービスを指しているわけではない。ソフトウエアのバージョン表記にならい、従来のWebの発想や利用方法をWeb1.0として、次世代のWebという意味でWeb2.0という言葉を使っている。特徴は双方向的であり、多人数のユーザーが知識を共有したり、自由に情報を組み合わせたりすることに力点を置いている。ブログ。
SNSなどはその代表的な例である。

Webサービス　Web Service

インターネットを使って、複数のアプリケーションを連携させる技術。Webサイト上にあるアプリケーションから、異なるWebサイトにあるアプリケーションが持つ機能を呼び出して利用できるようにする。
この技術で呼び出されるアプリケーションもまたWebサービスと呼ばれる。Webサービスを形づくる基本技術はXML（Extensible Markup Language）であり、サービス同士の連携には、XMLに基づくSOAPという通信プロトコルを使う。

※XML
ホームページの記述言語であるHTMLの後継言語で、1998年2月にW3C(WWWコンソーシアム)によって基本仕様が策定された。HTMLとは HyperText(文字、画像、映像、音声などの集合体) Markup(どう表示するかの指定記号) Languageであり、あくまでもWebページの表示スタイルであって文書の内容を記述する機能はない。これを文書の内容まで記述して、コンピュータにも理解・処理できるようにしたのがXML。電子商取引をスムーズに実行できる等の利便性から、今後のWeb文書の標準記述言語として注目を集めている。